係と業務

各種お問い合わせはできるだけメールでお願いいたします。 (学外の方の利用に関してはこちらをご覧ください)
・利用サービス係(889-2279)
カウンター業務(貸出・返却・カード発行・利用案内)
資料/書庫管理、学外文献依頼受付、レファレンス 、広報出版など
図書館HPに対するご意見は左記メールアドレスまでお寄せください                    
・図書情報係(889-2274) 
図書、・視聴覚資料の購入申込、発注、受入処理、装備、
OPACデータ作成、遡及入力業務
図書WEB購入申込(マニュアル)に関する問い合わせなど
・雑誌情報係(889-2281) 
雑誌、電子ジャーナル、データベースの契約
受入処理、OPACデータ作成、製本関連業務など
・総務係(889-2273)
庶務・会計全般
・課長補佐(889-2282)
図書館システム全般、情報リテラシー、渉外など
・課    長(889-2272) 事務統括
*FAX : 018-832-4917

沿革

1949(昭24) 秋田大学発足(鉱山学部、学芸学部) 秋田大学附属図書館発足(本館-鉱山学部、分館-学芸学部、分室) 図書館委員会設置
1962(昭37) 秋田大学統合整備で学芸学部分館を本館(手形地区)に統合 (総務、目録、閲覧係)
1967(昭42) 学芸学部が教育学部となる
1970(昭45) 医学部発足
1972(昭47) 新本館、医学部分館(本道地区)竣工、分館に図書係設置 開架方式で開館
1974(昭49) 参考調査係設置
1977(昭52) 学生用図書選書委員会設置 医学部分館が日本医学図書館協会に加盟
1978(昭53) 受入係設置、通年時間外(夜間)開館施行
1979(昭54) ・医分館で情報検索サービス開始(JOIS, DIALOG / 本館は1983より)
1984(昭59) 本館増築工事完成(新館書庫に集密書架設置)
1989(平1) ・図書館業務が電算化される ・蔵書検索システム(OPAC)稼動
1990(平2) 医療技術短期大学図書室を医学部分館に統合 図書館専門員配置
本館に視聴覚資料(AV)コーナー設置
・CD-ROMによるMEDLINE検索サービス開始(医分館)
1991(平3) 本館にブックディテクション(無断持出警報装置)設置で カバン、コート類の携帯が自由になる
1992(平4) 土曜日を休館とし、平日の開館時間を繰上げ(8:45-20:00)
1993(平5) ・図書館電算システム更新
附属図書館の自己点検と評価刊行、土曜日開館を再開
1994(平6) 本館、分館に入・退館管理システム導入、特別利用制度開始
・医分館にブックディテクション装置設置
・CD-ROMサーバ導入でMEDLINEが学内LANで利用可能となる
1995(平7) 第2閲覧室に留学生コーナー(現国際交流コーナー)設置
1996(平8) 医学部分館の増築・改修完成 ・図書館ホームページ立ち上げ
1998
(平10)
・図書館電算システム更新
鉱山学部を工学資源学部、教育学部を教育文化学部に改組、改称
1999
(平11)
附属図書館機能検討専門委員会設置
2000
(平12)
事務組織改組(総務係・図書情報係・雑誌情報係・利用サービス係・情報システム係・図書係) ・大学紀要目次速報作成事業参加
2002
(平14)
・図書館電算システム更新
日曜、祝日開館開始(9:00-17:00)
学外公開(講演会開催)

・電子ジャーナル(サイエンスダイレクト他)、工学系データベースEV2導入, 科学技術文献速報をCD-ROMへ、MEDLINE(CD-ROM)をPUBMED(WEB)へ切り替え
・大学紀要電子化、大学WEB資源登録事業参加
2003
(平15)
・自動貸出返却システム機器(ABC)導入(本館) ・学外文献のコピーや借用申込がHPからも可能になる。(ILL)
・秋田鉱山専門学校蔵書データベース作成
・医学中央雑誌WEB版導入
2004
(平16)
国立大学法人となる。 各規程を整備
平日開館時間繰上げ(8:30-20:00) 
事務組織改組 (情報システム担当専門職員)
図書館中期計画策定(2004-2009)
  ・資料の系統的、計画的収集  ・利用時間等の拡大
  ・電子図書館的機能の充実   ・情報リテラシー教育の充実
  ・留学生向けの図書館利用案内 ・図書資料および設備の整備
秋田大学コーナー、秋田県コーナー、教員出版物コーナーを設置 
・教官研究用図書購入申込がHPから可能になる。
2005
(平17)
当図書館の理念・目標制定
当図書館蔵書構築基本要項制定
当図書館図書管理要項制定
当図書館学生用図書選書基準制定
北方教育資料など大学祭での図書館公開、公開講演会実施
教科書コーナー設置
国際交流協定締結大学の概要・冊子体コーナー設置
図書館担当授業科目として情報リテラシー教育実施
2006
(平18)
自己点検・評価書刊行
外部評価実施
電子ジャーナル経費の大学共通経費化
2007
(平19)
図書館システム更新